コモディティ投信
ガソリンのみならず、マヨネーズ、オレンジジュースなど、身近な商品の値段が上昇している。、要因として、エタノールの需要増でオレンジからサトウキビヘの転作が進んだといった事情や、中国やインドなどの新興国の経済底上げにより、エネルギーや食物需要が大幅に伸びていることなどが挙げられる。そこで考えてみたいのが、商品への投資だ。
商品投資というと、小豆相場など、元手の何倍もの資金を運用する、ハイリスクな商品先物取引をイメージしがちだが、最近は１万円程度で商品への投資ができ、かなり身近な存在になっている。とくに手軽なのが、商品指数と値動きが連動する「商品指数連動型投信」（コモディティ投信）だ。
商品指数はいくつかあるが、いずれもエネルギーや貴金属、穀物など、20〜30種類程度の国際商品先物の値動きを統合、パッケージ化したもの。原油などの個別商品では値動きが大きくなるが、総合指数では多くの商品が組み入れられることで、変動幅は比較的小さくなる。
国内では法律上の規制から、投資信託の資金を直接、商品に投資することはできないため、商品指数連動型投信の多くは、商品指数に連動する債券（仕組み債）に投資するスキームを採用している。債券の信用リスクが伴うが、世界的な金融機関が債券を発行し、名の通った運用会社が設定している投信であれば、信用リスクを懸念する必要性は低い。
投信ごとに異なる商品指数が採用されているが、最も多く採用されているのは、ダウ・ジョーンズAIGの商品指数。特定の商品の組み入れ比率が高くないのが特徴で、最も比率の高いエネルギーも33％以内。その分、ほかの指数に比べて値動きが小さい傾向にある。
BRICs、VISTAなど、新興国においては長期的な成長が期待でき、商品価格も長期的な上昇が見込まれる。基本的には５年以上の中長期保有で、大幅上昇した際には利益確定も視野に入れるといったスタンスが適しているだろう。
昨今、グローバル化によって国際分散投資の効果が得にくくなっているが、商品は株式や債券といった伝統的資塵とは異なる現物資産であり、値動きの仕方が株式などとは異なる傾向にある。資産の一部を商品に組み入れることで、資産全体の値動きの変動幅を抑える効果も期待できる。
ただし市場規模が小さいことなどから価格変動が大きく、投資比率は10％以内が適当といえる。
原油と金は二大商品とされ、情報も入手しやすい。日本経済新聞の商品欄の見出しチェックを習慣にすれば、商品価格の動きが掴めるだろう。
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